空気の読めないドアホが総理になったら…(笑)。
予想通り、安倍は、米国発の今回の従軍慰安婦騒動で、最初だけは、「従軍慰安婦なんて存在しない…。強制連行はなかった…」なんて、習い覚えたばかりの勇ましい正論をぶち上げていたが、アメリカその他から激しい反論が沸き起こり始まると、あっさりとお得意の腰砕け……。しばし絶句、そしてしばらくすると蒼ざめた顔で、唇を痙攣させながら前言取り消し、白紙撤回、元の木阿弥、そして「河野談話」を「踏襲するぞ、踏襲するぞ…」とつぶやきつつ、ひたすら謝罪、謝罪、謝罪……。どうでもいいけど、まつたく面白い総理である。それにしても日本国民は、日本人あまたいる中で、よりによって、何処からこんなお目出度い頭と、ちっちゃな心臓の「天才バガボン」君を探し出してきたのだろう。おそらく、物好きのゴキブリ政治家や保守論壇のウジムシたちが、面白半分に多摩川の橋の下あたりから拾ってきたのだろう。困っちゃうな…、デートに誘われて・・・だね(笑)。さて、ｱﾒﾘｶや中韓あたりでは、マイク・ホンダとか称する怪しい日系米国人の「従軍慰安婦問題法案」の提出という策動から始まった、この従軍慰安婦騒動を契機にして、一斉に日本ﾊﾞｯｼﾝｸﾞが沸き起こっているようだが、これも、安倍の軽軽しい発言と発言撤回というドタバタ喜劇が引き起こしたものだろう。いわゆる「薮蛇」という奴である。「従軍慰安婦なんて存在しない…。強制連行はなかった…」なんて議論は、日本や日本人にとって重要でないわけではないが、一国の総理大臣が、額に青筋たてて、今、ここで、主張しなければならない話題ではなかろう。それは、歴史学者やｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄの活動領域だろう。そこに現役の政治家で、しかも日本を代表する政治家が支持率回復に向けての「人気取りのパフォーマンス」（笑）とはいえ、大真面目に介入するなんて、明らかに「やりすぎ」である。今更、ことわるまでもなく、僕は、「従軍慰安婦なんて存在しない…。強制連行はなかった…」という安倍的正論が間違いだと言いたいわけではない。むしろ逆である。正しいが故に、この問題は取り扱いが重要だと言いたいだけである。安倍は単細胞だから、その理論や主義が正しいとわかると、前後の見境もなく、おしいネタだと錯覚してすぐ突っ込む。そしてたちまち大恥をかくことになるわけだが、学習能力がゼロだから同じ失敗を何回も繰り返す。保守思想家たちが安倍を好む理由はこの単細胞的ノリのせいである。安倍は、自分たちの主義や主張をすぐに理解し、しかもよく考える間もなく即座に実行に移してくれるからである。ちなみに今、安倍は、経済問題で新しい知識をさかんに吹き込まれ、すっかり洗脳されつつあるらしいが……（笑）。ところで、一説では、安倍総理がこの従軍慰安婦騒動に言及したことを切っ掛けにして、「従軍慰安婦問題」が、大きな「国際政治問題化」し始めたようである。中韓の思う壺である。中韓の国際的な謀略だと騒いでいる向きもあるようだが、どう見ても易々と乗せられるほうがバカｶだろう。。正論だからといって、いつでも、何処でも、誰でも……が、その正論を主張すればいいという物ではない。そもそも、「真理は存在しない。真理を必要としている人間が存在するだけだ。」というニーチェ的認識でも持っていれば、そんな馬鹿な発言はしないはずである。真理や正論も、常に「権力の政治学」によって動いているのである。永久不変の、絶対的な真理や正論など存在しないのである。要するに、安倍を初めとして、最近の保守政治家、保守思想家、保守ｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄ、そしてそれに追随するネット右翼の多くは、こんなことも自覚できないままに真理や正論を、鬼の首でも取ったようにブンブン振り回しているだけだ。真理こそイデオロギー（虚偽意識）なのだ。言い換えれば真理や正論や正義が勝つのではない。勝った者の発言が真理になり正論になり正義になるのだ。こんなことは、逆説でも皮肉でもなんでもない。あたりまえのことである。極論すればこれこそ唯一の真理である。分るかな―、頭も尻も軽い安倍ちゃんに…（笑）。
■安倍 身内のタカ派も総スカン
安倍 身内のタカ派も総スカン
優柔不断の安倍首相、ついに身内のタカ派議員まで怒らせてしまった。きっかけは従軍慰安婦問題だ。米議会が慰安婦に関する謝罪決議案を持ち出した。仮に採決されても拘束力がないから無視しておけばいいのに、これに過敏に反応したのが安倍総理だ。それで言動を二転三転させ、同志の集まりである「歴史教科書を考える議員の会」の面々から総スカンを受けた。
(「日刊ゲンダイ」から)
■強制性否定は悪質 米法学者が安倍発言批判
▼強制性否定は悪質 米法学者が安倍発言批判
【ワシントン＝鎌塚由美】米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（十三日付）は、「従軍慰安婦」問題での安倍首相の発言を批判する米法学者の投稿を掲載しました。両教授は、六年前の米国内での慰安婦裁判の判決を引用し、安倍首相の主張は成り立たないと指摘しています。
投稿は、ハーバード大学法学部のジェニー・スック教授と、ニューヨーク大学法学部の教授で米外交問題評議会の研究員でもあるノア・フェルドマン教授の連名によるもの。
「従軍慰安婦」問題で「強制性を裏付ける証拠はなかった」という安倍首相の発言は、「アジアの古傷を再び開いた」もので、日本軍の関与と強制を認めた河野官房長官（当時）談話から「実質的には、後退」したものであると述べました。両教授は、安倍首相はいまだに「実際の拉致は日本軍ではなく民間業者が行ったとの立場を維持している」とし、「言語道断」だと述べています。
その理由として、六年前に米連邦地裁で争われた「慰安婦」問題の裁判で、被害者の女性から訴えられた日本政府が「商行為として行ったことを否定した」事実を挙げました。同地裁は女性たちが政府の計画にそって拉致されたとし、日本政府の行為は「商行為」というより「戦争犯罪に近い」と結論を下したと両教授は指摘。政府が「商業的事業」をした場合に訴えられるケース以外には訴追できないとする外国主権免責法の規定によって日本政府の責任が問われなかったことを紹介しました。
その上で、「日本兵による拉致は商行為ではないとの法廷の結論から利益を得ながら、日本政府が今、日本兵は誰も拉致していないと述べるのは、特に悪質だ」と強調しています。
両氏は、「政治と訴訟は同じものでない」とし、「政治と法廷論争が違うからこそ、日本政府は道義的にも責任を果たすべきだ」と指摘。「ナチの強制労働の被害者と違い、『慰安婦』は補償を受けていない」とのべています。
両教授はまた、日本の改憲問題に言及し、「日本がなりたいと思う国になろうと決意するのであれば、日本は何よりも自らの過去と向き合わなくてはならない」と指摘。
日本が過去六十年以上にわたり憲法で平和主義を義務付け、軍事活動を「自衛」のみに制限してきたとし、日本政府が「安全保障においてより積極的な役割を果たす」として憲法改定を検討するという「重大な決定をする」なら、「なぜそういう（平和主義という）条項があったのか、開かれた議論をしなくてはならない」と述べました。
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik07/2007-03-15/2007031507_01_0.html
■安倍首相の「慰安婦発言」、チャン・ツィイーにも大きく影響(笑)
安倍首相の「慰安婦発言」、チャン・ツィイーにも大きく影響
3月16日2時17分配信 Record China2007年3月15日、世界を舞台に活躍する中国女優、チャン・ツィイー（章子怡）が、中国のインターネットユーザーたちから、大きく非難された。その理由だが、最近日本の都心ビルに掲示された、ツィイーの上半身ヌードポスターが中国のウェブサイト上でも公開。それを見た、中国国民から怒りをかっているのだ。
波紋を呼ぶ「安倍首相の慰安婦発言」。中国国民は、日本でヌードポスターを披露し、また日本人男性と激しいラブシーンを演じた、チャン・ツィイーに激しい非難の声を浴びせている。
特にここ数日は、「安倍総理大臣による慰安婦発言を巡る問題」もあり、その怒りの矛先がツィイーに向けられた。「彼女は歴史を学んで、慰安婦に謝罪してほしい」という声もあがっているほどだ。
実はツィイーに対する中国国民の非難は、今回が初めてではない。2005年には映画『SAYURI』で、ツィイー演じる日本の芸者・さゆりは、渡辺謙演じる日本人富豪との激しいラブシーンがある。そのシーンの写真を見た中国国民は、「ツィイーが日本人の男性の体の下で寝そべっている」と非難、「国を侮辱し、すべての中国人のメンツをつぶした」と激しく批判した。
今回の日本での上半身ヌードポスターについて、一部メディアはツィイーのマネージャーに連絡し、本人のコメントを求めているが、まだその回答はもらっていない状況のようだ。最終更新:3月16日18時4分
■慰安婦問題：「安倍首相がおわび」 中国各紙報じる・・・。
安倍も、よく頑張ったわなー(笑)。
2007/03/12(月)
慰安婦問題：「安倍首相がおわび」 中国各紙報じる
中国の主要各紙は１２日付紙面で、従軍慰安婦動員の「強制性」を否定する発言をした安倍晋三首相が１１日のＮＨＫ報道番組で、今度は「おわび」の意思を表明したとそろって報じた。
安倍首相は同番組で「慰安婦の心の傷は大変な傷。心からおわびしている」と発言。温家宝首相の４月訪日を控え、中国政府は反日感情が根強い国内世論に神経質になっているとされるだけに、安倍首相が譲歩したとの印象を広めることで訪日反対ムードを抑える狙いがあるとみられる。
また国営通信の新華社は１１日、安倍首相の先の発言は「アジア各国の強烈な反対を引き起こした」と指摘した記事を配信。安倍首相が中国などの反発を受けて発言を撤回したとのニュアンスをにじませており、解放軍機関紙の解放軍報、北京大衆紙の京華時報など多数の新聞が同記事を掲載した。
共産党機関紙、人民日報も「安倍首相が慰安婦に対しおわび」との見出しで報道。環球時報は「自民党の中川秀直幹事長と麻生太郎外相もテレビ番組で同様の態度を見せた」として「日本政界の３巨頭がおわびした」と強調した。
一方、清華大学国際問題研究所の劉江永教授は北京青年報に対し、内閣支持率低下に悩む安倍首相が「自民党内右翼勢力」の圧力を受けて従軍慰安婦の歴史的事実に疑問を示したが、日本の同盟国である米国まで批判を始めたため姿勢を変えざるを得なくなったと分析している。
（共同通信）
